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【保存版】ホームページ制作会社の選び方でおさえるべきポイントまとめ

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ホームページの制作やリニューアルを初めて外注するとき、何から取り組めばよいか迷うこともあるでしょう。

制作会社の選定や費用面はもちろんのこと、その前に、社内で考えを固めておくべき項目があります。

そこで今回は、ホームページの制作やリニューアルにあたり、事前に決めておくべきポイントや知っておきたいポイントをまとめました。Webサイトの制作やニューアルを検討しているかたはぜひ参考にしてください。

ホームページ制作の基本知識については、下記の資料もご覧ください▼

>発注前の目標設定から納品までの全体を解説した「ホームページ制作の流れ」資料

ホームページに求める役割・効果を明確にする

ホームページ制作を始めるにあたり、もっとも重要なのはそのホームページを制作する「目的」です。会社案内、採用、ブランディング、拡販など、ホームページの目的はさまざまですが、そのWebサイトが担うビジネスのゴールを明確にすることでスムースに制作が進められます。

実際、ホームページ制作の過程では迅速な判断が求められます。デザインを決めるとき、サイト構成を決めるとき、キーワードを決めるとき、コンテンツ内容を決めるときなど、Web制作会社からは次々と提案や質問をされることでしょう。ホームページ制作の目的が曖昧だと、発注者はそのたびに悩んだり迷ったりし、適切な判断ができずに結局、修正を繰り返すことになりかねません。ホームページをなるべく短納期かつ効果的に制作するためにも「目的」の明確化はとても重要です。

具体的には、特に次の2つの項目を明確にしましょう。

ホームページの目的(ゴール)はなにか

はじめに、ホームページを何に活用するのかを明確にしましょう。ホームページによって目的はさまざまですが、代表的なものは次の通りです。

  • 集客(新規の顧客に商品を知ってもらう、興味・関心を高めてもらう など)
  • 会社概要(好印象を与える、会社の信頼性を高める など)
  • 採用(自社サイトでの採用を促進する、学生の企業理解を深める など) 

注意点としては、ひとつのWebサイトに欲張って複数の目的を持たせてしまうと、サイト全体のテーマがブレてしまい、自社が伝えたいメッセージがユーザーに届かないおそれがあることです。

また、可能であれば数値目標を立てましょう。 「問い合わせを○件から○○件にしたい」「商談を○○件獲得したい」「引き合いからの受注件数を○件増やしたい」など、設定した目的に対する具体的な定量目標を立てることが望ましいです。

ターゲットは誰か

設定した目的に沿って、具体的にどのような人がホームページに訪れて欲しいのか、潜在顧客の人物像について考えます。「ペルソナ」と呼ばれる人物像を設定することにより、ターゲットのイメージを社内で共有しやすくなり、ブレることも少なくなります。

ペルソナの”解像度”を上げるためには、普段から顧客と接している営業やCSも巻き込んでいく必要があります。ターゲットが明確であればあるほど、ホームページに必要なコンテンツも明確になります。できる限り具体的に設定しましょう。

ホームページ制作会社に提示する要件を「RFP(提案依頼書)」にまとめる

目的とターゲットを明確化できたら、次はRFPと呼ばれる提案依頼書を作成してみましょう。

RFP(Request for Proposal)とは、Web制作会社やシステム開発会社に制作側としての提案をしてもらう前に、発注する側が作る「提案依頼書」となる資料です。発注側が資料をまとめなければならないことに疑問を感じるかたもいるかもしれませんが、Webサイトやシステム制作の要件は細部にわたるので、ホームページ制作の目的に沿って必要な機能や要件をあらかじめ決定しておくことが望ましいです。

RFPを作らずに曖昧な希望を口頭で伝えた結果、見当違いな提案に時間を費やすことは、制作・発注の両者にとって非効率的です。制作側の提案の正確さや効率を上げるため、そしてプロジェクトが進行してからの行き違いを防ぐためにも、まず、発注者側がRFP資料をまとめることが大切なのです。

また、RFPは、複数のWeb制作会社に相見積もりを取る際にも役立ちます。同じ条件を明確に提示することで相場をつかむことができ、各社の提案や見積書の比較が容易になります。

RFPは社内の意思統一にも有効です。IT技術のトレンドやできることは日々進化しているので、Web制作はともすれば「あの機能もつけたい」「この機能もつけたい」となりがちです。プロジェクトの目的や必要な機能、予算をはっきりさせて、社内に情報共有したり稟議を通したりする場面にもRFP資料は役立ちます。

RFPの項目例

RFPには下記のような項目が含まれます。

  • ホームページ制作の目的
  • 達成したい数値目標(KPI)
  • 自社のセールスポイントと弱み
  • 現行のWebサイトの課題
  • ターゲット(ペルソナ)設定
  • 納期
  • 必要なシステム、機能要件
  • 提出物(企画書、見積もり、構成案) など

このような項目に沿ってRFPを作成することで、Web制作会社への依頼内容が整理でき、社内での意識統一が図れます。また、制作会社への伝達事項の抜けや双方の認識のズレを防ぐことができます。RFPを作成する際にはインターネット上の参考サイトなどにテンプレートのなかかから自分が記入しやすいものを選んで参考にすることをおすすめします。

ホームページ制作会社を比較・選定し依頼先を決める

ホームページ制作の目的や要件をまとめたら、いよいよ発注するWeb制作会社を決めるフェーズに入ります。

ホームページ制作会社には「システムの構築に強い」「マーケティング支援やサポートが充実」「デザインが斬新」など各社に得意分野・不得意分野があります。RFPを制作してホームページの目的がクリアになっていれば、その目的に応じて依頼先を比較・検討できるので、選定がしやすくなるでしょう。

ここからは一般的なカテゴリごとに制作会社の特徴をご紹介します。

一般的なホームページ制作会社のカテゴリと得意分野・不得意分野

一般的なホームページ制作の「目的」やWeb制作会社のカテゴリ分類は次の通りです。

 

カテゴリ

向いているサイト

得意分野

不得意分野

システム会社

ECサイト

自社でシステム開発ができ、会員管理や決済機能に強い

デザイン、ユーザビリティ、導線設計が弱く、大手サイト向け

デザイン会社

ブランディングサイト

トレンドを意識したデザイン性の高いサイトや動きのあるサイトが得意

集客やKPI設定、システム構築に弱みがある

企画会社

集客サイト

導線設計に強い。キャンペーンやメディアミックスなどの企画もできる

工程の一部が再委託の場合あり。納期と工数がかかり、料金が高いケースも

個人事業主

(フリーランス)

サイト立ち上げ

料金が安く、比較的短納期でサイトを構築することが得意

個人ではマンパワー的にサポートまで請け負い切れず、作るだけになることも

ホームページ制作会社を選ぶときは、デザインの良し悪しや費用面に目が行きがちかもしれません。しかし、運用を踏まえた構築ができる会社や、戦略の提案が得意な会社など、検討すべきポイントは多岐にわたります。あくまでも、ホームページの目的に適した制作会社を選びましょう。 

ホームページ制作会社の選び方

それでは、ここからさらに詳しく制作会社の選び方を見ていきたいと思います。制作会社はタイプや特徴、実績などによって自社にとって適切な会社を選ぶ必要があります。まずは選定の際に大前提として理解すべき制作費の内訳についてのお話をします。

制作費の内訳を理解する

ホームページの制作費は、自社が求めるクオリティや機能などの要件によって大きく変わります。似たようなWebサイトを他社で100万円で制作したとしても、自社の要望によってはそれよりも高くなることもあり、安くなることもあります。

そのため制作会社に見積依頼をする際には、あらかじめ「何がやりたいのか」を明確に伝え、一定の条件で依頼することが大切です。その際に先ほど決めた目的や目標が非常に役立ちます。

いくつかの制作会社に相談し、自社がやりたいことを実現するために必要な機能などについてアドバイスをもらうのも良いでしょう。ある程度の情報や知識を得たところで必要な機能を整理し、感触の良かった制作会社に同じ条件で見積依頼をすると、比較がしやすくなります。

また、「まるごとプラン」といった内訳が不明なプランを提示している制作会社でも、「この機能は要らないので、その分値引きできないか?」など交渉することも可能になるでしょう。

いずれにせよ、依頼する側も何にいくらかかるかを事前に理解しておくことが大切です。無駄なコストがないかをチェックし、自社のニーズに適正なホームページを制作しましょう。

実績やサービスから制作会社を選ぶ

ホームページ制作会社には、ある特定の業種や分野に特化している、サポート体制がしっかりしているといった強みや特徴を持つ会社があります。

制作会社ごとの強みや特徴に着目することも、Web制作会社選びで失敗しないポイントのひとつと言えます。

特定の業種に強いホームページ制作会社を選ぶメリット

特定の業種に特化しているホームページ制作会社では、Webに関する知識はもちろん、その業界特有の慣習や専門知識などを熟知したうえで的確な提案を受けられる点が大きなメリットです。

自社の業種の実績が多い会社へ依頼することでコミュニケーションもスムースになり、集客や販売促進などの目的をより達成しやすいホームページの構築が期待できます。

サポートが充実しているホームページ制作会社を選ぶメリット

特に初めてホームページを制作する場合には、公開後のサポートもしっかりしているところを選ぶのがおすすめです。

制作会社によっては、アクセス解析のレポート提出だけでなく、それをもとにした施策の提案などコンサルティングサービスを提供しているところもあります。

なお、サポートサービスの内容によっては別途料金が生じるところがあります。サポート費が制作コストに含まれている場合でも、どこまでサポート対応してくれるかを事前に確認するようにしましょう。

特徴をつかんで自社にあった業者選定を

ホームページ制作会社は、印刷系やシステム系といった成り立ちや実績などから各社の特徴を把握することができます。

Web制作会社のホームページに掲載されている強みや制作実績などをよく確認したうえで、自社の要望に応えられそうなところを選ぶことが大切です。

ホームページ制作を発注する際の注意点

業者選定が終わって構築フェーズに入っても、制作会社に丸投げをすることはおすすめできません。ビジネス効果の高いWebサイト制作を目指すには、発注者も一緒にホームページを作っていく必要があります。

ホームページを制作するには、HTMLやCSSなどの専門知識やデザインスキルが必要です。しかし、ホームページの中身(コンテンツ)については自社の人でなければわからない内容も含まれます。たとえば、自社の強み、商品やサービスの情報、ターゲットや集客方法などです。

SEOなど集客を得意とするホームページ制作会社やコンテンツ提案を強みとしている業者であっても、お問い合わせなどの最終的な目的(コンバージョン)へつなげるには、依頼者の積極的な協力なくしては実現できません。

特に中小企業の場合は、社長や決裁権のあるメンバーにも積極的に協力してもらいましょう。ホームページは営業ツールのひとつですから、経営戦略を立てる立場の目線が加わることで、より戦略的なホームページを作れるでしょう。

依頼者が積極的に協力したいポイント

ホームページ制作の依頼者(発注する側)は、具体的にどのような点で制作に協力すればよいのでしょうか。おもなポイントをまとめました。

 

製品・サービス情報の整理

自社の製品やサービスの内容をいちばんよく理解しているのは自社の人間です。 ホームページで紹介する商材をリストアップし、特長や価格、スペックなど、ユーザーに伝えたい情報をまとめておきましょう。

製品紹介のための画像も用意します。撮影に対応している制作会社もありますが、さらに外注のカメラマンに依頼するケースが多く、自社で撮影したほうがコストを抑えられるでしょう。

必要なコンテンツの精査

コンテンツ内容を制作会社に任せきりにしていると、競合と似たようなコンテンツしか提案されないおそれがあります。自社でも競合分析を行い、必要なコンテンツを検討してみましょう。

たとえば自社の実績を紹介するコンテンツを考える場合、単に取引先の社名を並べるだけでなく、ユーザーアンケートをもとにした「お客様の声」や、ユーザーの悩みにどう対処したかを紹介する「ソリューション事例」など、集客やビジネス効果が期待できそうな見せ方を考えてホームページ制作会社へ相談してみましょう。

専門性の高い文章

ホームページで競合比較をするユーザーにとって、「この会社の強みは何か」という観点は会社選びの重要なポイントです。

たとえば自社の強みが「技術力」であれば、それを具体的に紹介するコンテンツが必要です。そのようなコンテンツの内容を専門知識を持った自社の人間が書くことで、エンドユーザーからの信頼や共感を得やすくなり、「この会社に依頼しよう」となって受注も期待できます。

最近はコンテンツマーケティングのひとつとしてブログ記事を活用する企業が多く見られますが、外部の人間が書いた文章はともすると説得力に欠けます。専門性や自社の強みをアピールできる自社の人間が書いてこそ、成功する手法なのです。

SEOの観点でも、信頼性、権威性、専門性は非常に重要なファクターです。ユーザーが本当に欲しい情報をできる限りわかりやすく表現しましょう。  

まとめ

ホームページ制作会社の選び方について知っておきたいポイントをご紹介しました。ホームページの制作や運営は企業の投資の中でも高額なものに分類されることがあり、基本的な知識を持たずに業者に依頼すると要望に沿わず、ビジネス効果にも不満が出るかもしれません。

ホームページの立ち上げやリニューアルの際にはその目的やターゲット、数値目標を明確にし、何にどのくらいコストをかけ、どのような強味を持った制作会社に依頼すべきなのかを整理して検討しましょう。ホームページは作って終わりではなく、更新性も重要です。自社のニーズをみずから精査して業者選定を行うなかで、長く信頼関係を築けるパートナーを見つけましょう。

その際に、本記事の内容が参考になれば幸いです。

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